老後リフォームでは何をすべき？意識すべきポイントや費用相場、最適なタイミング

老後リフォームは、介護が必要になってから慌てて行うのではなく、体力や判断力に余裕があるうちに、必要な箇所から段階的に見直していくことが重要です。

階段の上り下りに不安を感じ始めたときや、浴室やトイレの利用で危険を感じたとき、将来の介護を意識し始めたときなどは、具体的に考え始める目安の一つといえるでしょう。老後に向けたリフォームでよく行われている工事や費用相場、失敗しないためのポイントをご紹介します。

老後リフォームのおすすめ工事と費用相場

老後に向けてバリアフリーリフォームを検討したり、高齢の家族のためにリフォームを検討したりしている方もいるでしょう。リフォームの範囲や予算は人それぞれですが、老後の暮らしを考える上でおすすめしたいリフォームと費用について紹介します。

各工事の具体的な内容について解説します。

段差の解消

年を重ねると足腰が弱くなり、1cmや2cmのちょっとした段差でもつまずきやすくなる方もいます。特に高齢者は、転倒して骨折したことがきっかけで寝たきりになってしまう可能性があるため、老後に向けて注意が必要です。

老後はなるべく室内外の段差を解消し、転倒や事故を防ぐ工夫を考えましょう。室内の段差はスロープを設ける、床の嵩上げをするという方法があります。小さなスロープであれば3万円前後から、大規模なスロープは20万円～30万円程度の予算でリフォームできるでしょう。

住宅全体の床をフラットにする重ね張り工法は、約6万円～12万円／6畳が一つの目安になります。部屋の広さによって工事費用は変動するため、あくまでも目安として考えるとよいでしょう。

引き戸に変更

住まいのバリアフリー化において、引き戸への変更は一般的な工事です。将来的に家族が車いすや歩行器を利用するようになった場合、開き戸の開閉は負担になります。

引き戸に変更することで、戸口の広さに余裕ができるため移動がスムーズになり、開閉の負担も軽減できます。余裕があれば、浴室やトイレ、室内のドアも引き戸に変更し、戸口を広くするとよいでしょう。

将来の介護や身体機能の低下を見据えた対策もできます。片開きの開き戸から引き戸に変更するリフォームは、1カ所あたり10万円～35万円が相場です。リフォームする場所やドアの種類によって費用は変動しますが、工期は1日～2日程度で完了します。

浴室の改修

浴室は、高齢者にとって事故が発生しやすい場所のため注意が必要です。厚生労働省の調査では、高齢者の浴室における「不慮の溺死および溺水」による死亡者数は、交通事故による死亡者数の約3倍となっています（参考：政府広報「交通事故死の約3倍？！冬の入浴中の事故に要注意！」）。

そのため、老後に向けて浴室リフォームを行うことは非常に大切です。具体的には、床を滑りにくく乾きやすい床材に交換する、洗い場や浴槽に手すりを設置する、高さが低めの浴槽に変更する、浴室暖房の設置などが挙げられます。

浴室全体をリフォームすると100万円～150万円前後の費用がかかりますが、小規模なリフォームであれば数万円～数十万円で対応可能です。自身の予算に合わせて、リフォーム会社と相談してみましょう。

手すりの設置

転倒事故を防ぐため、階段、トイレ、浴室、玄関などに手すりを設置するのも効果的です。手すりには種類があるため、場所に合わせて最適なものを選びましょう。

たとえば、玄関に縦型やL字型の手すりを設置すると、靴を履くときなど立ち座りをサポートしてくれます。1カ所あたり2万円程度で設置が可能なため、予算に余裕のない方や状況に合わせて少しずつリフォームしたい方などに最適なリフォームです。

介護認定を受けている方であれば、介護保険を利用して設置できます。所得に応じて1割～3割の自己負担額で設置できるため、リフォーム予定の方は事前にケアマネージャーへ相談してみましょう。

滑りにくい床に変更

滑りやすい場所というと浴室を思い浮かべがちですが、バリアフリーリフォームでは玄関や廊下、階段、トイレの出入り口など、日常的に何度も通る場所の見直しが大切になります。

高齢になるとバランス能力や筋力が低下しやすくなり、これまで気にならなかった小さな段差や滑りやすい床でも、つまずきや転倒につながるためです。床材を滑りにくいものへ変更することで、老後も安心して過ごせるように安全性を高められます。

床材の変更は選ぶ素材や部屋の広さによって費用が大きく変動しますが、目安としては4万円～25万円程度です。

和式トイレから洋式トイレに交換

高齢になると和式トイレの姿勢や動作がつらくなるだけでなく、転倒の危険性も高くなります。また、膝の痛みが強くなると和式トイレの使用が難しくなり、トイレに行くことが億劫に感じてしまう方もいるでしょう。

トイレを我慢する時間が長くなると感染症のリスクが高くなり、膀胱炎になる可能性があります。和式トイレを使用している場合は、高齢者の身体的負担の軽減と転倒防止のため、洋式トイレへのリフォームを検討される方が少なくありません。

洋式トイレへのリフォームは、一般的に25万円～60万円で工期は2日～5日が目安です。要支援・要介護認定を受けている方は介護保険で補助を受けられる可能性があるため、市区町村の相談窓口に確認してみましょう。

築年数が古い住宅の場合は、トイレの下地材の交換が必要になるケースもあるため、リフォーム会社などに現地調査で確認してもらうことが重要です。

老後リフォームを行うときのポイント

老後リフォームを考えるときは、老後の暮らしを見据えた「住みやすさ」を意識することが大切です。これから紹介するリフォームのポイントを踏まえた上で、家族構成やライフスタイルなどを総合的に考え、自分に合ったリフォームを行いましょう。

住まいの安全性を確保する

老後に向けたリフォームでは、安全性と快適性のバランスが大切です。加齢に伴い身体機能が低下することで転倒やケガのリスクが高まるため、段差の解消、手すりの設置などが基本的な工事となります。

たとえば、廊下や階段に手すりを設置し、玄関や浴室の段差をなくすことで日常の動作をより安全に行えるでしょう。さらに、床材を滑りにくい素材に変更する、照明を明るいものに変更するのも効果的です。

高齢者は温度差によるヒートショックへの配慮も必要になるため、窓やドアの断熱性を高めたり、浴室暖房を設置したりすることも安全性の確保につながります。

コンパクトな間取りにする

子育てしやすい家を意識して広い家を購入した場合など、次第に家族構成が変わり住まいに求めるものが変化していくケースもあります。

現在2階建て以上の戸建てに住んでいる方は、この先階段の昇り降りが辛くなる時がやってくるかもしれません。そのため老後リフォームとして、1階のみで生活できるよう工夫しておくのも一つの方法です。

2階にある寝室を1階へ移すと、日々の階段の昇り降りを減らすことができます。また、子どもが家を出ている場合は、子ども部屋の壁を壊して広々としたLDKにリフォームすることで、将来的に車いすでの生活になったときでもスムーズに移動できるでしょう。

コンパクトな間取りにすることで掃除やメンテナンスの負担を減らし、安全性の確保にも非常に有効な方法です。

生活動線を短くする

生活動線の見直すことは、移動の負担を減らすうえでも有効な手段です。リビングからトイレ、浴室、玄関への移動をできるだけスムーズにすると、老後の暮らしやすさが高まります。

さらに、動線上の段差を解消したり、手すりを設置したりすることで、安全性の向上も期待できるでしょう。生活動線を見直す際は、間取りを変更するだけでなく、こうした細かな部分まで意識することが大切です。

ホームヘルパーを利用している方は、実際に家の中で危険に感じる場所や改善が必要な場所などを聞いてみるのもよいでしょう。

キッチンを使いやすくする

公益財団法人長寿科学振興財団「健康長寿ネット」の調査によると、住宅内における65歳以上の事故で最も多いのが「居室」で45％、続いて「台所・食堂」が17％、洗面所が2.9％という結果でした。

キッチンは火の消し忘れによる火災のリスクも伴うため、将来のライフスタイルに合わせてリフォームするのがおすすめです。たとえば、収納場所を手が届く場所に変更することで、踏み台を使わずに物が出し入れできるようになります。収納の管理のしやすさや、転倒防止にも効果的です。

さらに、加齢により足腰が弱ってくると、立ちっぱなしの作業が辛く感じることがあります。無理をせず座って作業できるキッチンを検討しましょう。座って作業できるキッチンは、身体の負担を軽減できるだけでなく、将来車いすの生活になったときも安心です。

参考：公益財団法人長寿科学振興財団「高齢者の住宅内の事故」

老後リフォームで利用できる補助金・減税制度

バリアフリーリフォームを行う場合、高齢者や要介護者が安全に暮らすための補助金・減税制度を利用できます。うまく活用することで費用負担を減らし、老後も安心して暮らせる住まいの実現が可能です。

それぞれの特徴や概要を確認して、利用できる制度がないか確認してみましょう。

介護保険の住宅改修

介護保険の住宅改修は、要支援・要介護認定を受けた人が、自宅で安全に生活するための制度です。住宅改修の工事内容によって費用負担を行っています。

介護保険サービスのため、所得に応じて負担の割合が1〜3割になります。また利用するには条件があり、別途申請の手続きも必要です。しかし、少ない負担でバリアフリーリフォームができるため、老後に向けて知っておきましょう。

参考：厚生労働省「介護保険における住宅改修」

住宅改修の支給を受けるためには、事前申請が必要です。工事完了後も費用発生事実がわかる領収書等の書類が必要になるため、あらかじめ確認しておきましょう。

リフォーム促進税制（所得税）

リフォーム促進税制では、対象となるリフォーム工事を行った場合、所得税から特例で控除できる制度です。耐震、バリアフリー、省エネ、同居対応、長期優良住宅、子育て対応の性能向上リフォームのうち、いずれかを行った場合が対象となります。

以下は、バリアフリーリフォームを行う場合の要件になります。

参考：国土交通省「リフォーム促進税制【所得税・固定資産税】について」

リフォームに関する減税を受けるためには確定申告が必須です。適用できる期間や手続きは状況によって異なるため、税務署や税理士に確認したうえで早めに対応しましょう。

みらいエコ住宅2026事業

みらいエコ住宅2026事業は、省エネ基準を満たす新築住宅を建てる場合や既存住宅を省エネリフォームする場合に、工事費用の一部を補助する制度です。

リフォームの場合は戸建てや集合住宅に関わらず利用でき、窓などの開口部の断熱改修や外壁、床、屋根などの躯体部分の断熱、省エネ性能の高い設備への交換が対象となります。

バリアフリーリフォームだけでは活用が難しいものの、必須工事に指定された工事を行うことで補助対象に含まれます。

参照：国土交通省「みらいエコ住宅2026事業」

みらいエコ住宅2026事業は、必須工事と上記で挙げた1～8の工事を組み合わせて実施する必要があります。そのため、バリアフリーリフォーム単体では、補助対象にならない点には注意が必要です。

さらに、予算上限に達し次第、交付申請は受付終了となるため、検討している方は早めに申請しましょう。最新情報は、国土交通省の「みらいエコ住宅2026事業」をチェックしてください。

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