水害に強い家を建てるには？土地選び・設計・設備の工夫を解説

近年、短時間に激しい雨が降る事例が増加しており、大きな河川から離れた住宅地でも浸水被害が発生しています。水害による被害を軽減するには、土地選びの段階で浸水リスクを把握し、建物の高さや設備の配置に対策を講じることが有効です。こうした対策は、被害を最小限に抑えるだけでなく、被災後の生活の早期復旧にもつながります。

水害に強い家づくりのポイントを、土地選び・建物設計・設備計画といった観点から解説します。

家を建てる前にハザードマップで水害リスクを確認

水害に強い家づくりは、建物の工夫よりも先に、土地のリスクを知ることから始まります。同じ町内でも、わずかな高低差や水路との位置関係によって、浸水のしやすさは大きく変わるためです。

水害には、川の水があふれる洪水（外水氾濫）と、降った雨を下水道や水路で排水しきれずにあふれる内水氾濫があります。国土交通省の「近年の全国における水害被害（平成25年～令和4年）」によると、平成25年〜令和4年の10年間に全国で浸水した建物のうち、約59％（約17万棟）が内水氾濫によるものでした。近くに大きな川がないからといって、水害と無縁とは言い切れません。

土地の水害リスクは、国土交通省の「重ねるハザードマップ」で手軽に確認できます。住所を入力すると、洪水や内水、土砂災害などの情報を一つの地図に重ねて表示でき、市区町村が作成したハザードマップも同じサイトの「わがまちハザードマップ」から探すことができます。

土地や住宅を購入する際は、不動産会社から説明を受ける機会もあります。2020年8月28日から、重要事項説明の際に水害ハザードマップ上の物件の所在地を示して説明することが義務づけられました。重要事項説明は契約締結前に行われますが、候補地を探す段階から自分でも浸水リスクを確認しておくと、複数の土地を比較・検討しやすくなります。

ハザードマップを見るときは、想定される浸水の深さ、周辺の地形、過去の浸水履歴の3点を押さえておくと、土地の良し悪しを判断しやすくなります。

想定浸水深から見る土地のリスク

ハザードマップの色分けは、浸水したときの水の深さ（浸水深）を表しています。家づくりで特に意識したいのは、浸水深と建物への影響の関係です。国土交通省の「洪水浸水想定区域図等の注意事項」では、色分けの境界となる浸水深について次のように説明しています。

想定浸水深が0.5m未満の土地であれば、敷地や基礎を高くすることで床上浸水を防げる見込みが高まります。0.5〜3.0mの範囲では、1階がある程度浸水することを前提に、2階に生活の拠点を確保する設計を検討したいところです。3.0mを超える土地では、建物の工夫だけで被害を防ぐのは難しくなるため、土地選びそのものを見直すことも選択肢に入ります。

浸水深とあわせて、浸水が続く時間（浸水継続時間）が示されている場合もあります。水が長く引かない土地では、建物の傷みが大きくなるだけでなく、自宅から出られない時間も長くなるため、こちらも確認しておくと安心です。

周辺の地形や土地の高低差

水は低いところに集まります。周囲より低い土地や、前面道路より敷地が低い土地、坂の下や窪地にある土地は、大雨のときに雨水が流れ込みやすくなります。

土地の成り立ちも手がかりになります。国土交通省の「土地の成り立ちから、身のまわりの自然災害リスクを確認！」では、周囲より高い台地・段丘は河川氾濫のリスクがほとんどないのに対し、川によってつくられた谷底平野では、大量の雨が集中すると氾濫に注意が必要だと説明しています。ただし、台地・段丘でも、河川との高低差が小さい場所には注意が必要です。

地図だけでは細かな高低差まではわかりません。候補地は実際に歩いてみて、次のような点を確かめておくとよいでしょう。

• 前面道路と敷地のどちらが高いか
• 近くに水路や用水路があるか
• 周辺の道路が坂の下や窪地になっていないか
• 雨の日に水たまりができやすい場所がないか

できれば、雨の日やその翌日にも現地を訪れてみてください。晴れた日には気づかない水の流れ方が見えてくることがあります。

過去の浸水履歴も土地選びの参考に

一度浸水した場所は、同じような雨で再び浸水する可能性があります。自治体によっては、過去に浸水した区域をまとめた浸水実績図や、内水氾濫を想定した内水ハザードマップを公開しています。インターネットで見つからない場合も、市区町村の防災や下水道の担当窓口に問い合わせると教えてもらえることがあります。

周辺の家の様子も参考になります。近所の住宅がそろって基礎を高くしていたり、敷地を道路より高く盛っていたりする場合は、過去に浸水したことがある地域かもしれません。古くから住んでいる人に話を聞いたり、昔の地図で田んぼや沼地、川の跡ではなかったかを確かめたりするのも有効です。

水害に強い家をつくるための工夫

土地のリスクを把握したら、建物側の対策を考えます。水害対策は大きく分けると、水を家の中に入れない工夫と、水が入っても被害を小さくする工夫の2つです。盛土や高基礎、止水板は前者、間取りや設備配置は後者にあたります。浸水の想定に合わせて、両方を組み合わせるのが基本です。

盛土で敷地そのものを高く

盛土は、土を盛って敷地全体を周囲より高くする方法です。建物だけでなく、駐車場の車や庭、外構まで浸水から守りやすい点が特長です。

ただし、注意点もあります。盛った土が十分に締まっていないと、時間がたってから地盤が沈むおそれがあるため、地盤調査や地盤改良が必要になることがあります。敷地を高くすると隣地との間に段差ができるため、擁壁の設置や、隣の敷地へ雨水を流さないための排水計画も欠かせません。盛土の規模や地域によっては、自治体の許可が必要になる場合もあります。

費用は盛る土の量や擁壁の有無で大きく変わるため、土地の購入前に、造成にどの程度の費用がかかるかを建築会社・工務店に確認しておくと安心です。

浸水に備える高基礎

高基礎は、基礎の立ち上がりを一般的な高さよりも高くし、建物の床を持ち上げる方法です。盛土のように敷地全体を造成する必要がないため、取り入れやすい対策といえます。

想定浸水深が浅い地域であれば、高基礎によって床上浸水を防げる可能性があります。床下に人が入れるほどの高さを確保すれば、配管の点検や交換がしやすくなる利点もあります。

玄関や窓を守る止水板

止水板は、玄関や勝手口、ガレージなどの開口部に取り付けて、水の流入を防ぐ板です。普段は外しておき、大雨が予想されるときに設置するタイプが一般的です。

新築時に計画しておけば、取り付け用のレールや金具を建物に組み込んでおけるため、いざというときに素早く設置できます。浸水深が浅い地域では、高基礎と組み合わせることで、浸水リスクの低減につながります。

2階を生かした間取り

浸水を完全に防ぎきれない地域では、1階が浸水しても2階で生活を続けられる間取りが役立ちます。寝室や大切なものの収納を2階にまとめ、2階にもトイレや洗面台を設けておけば、水が引くまでの間も最低限の生活を保ちやすくなります。

思い出の品や重要書類など、水に濡れると取り戻せないものは、普段から2階に置く習慣をつけておくと安心です。

水没を避ける設備配置

分電盤や給湯器、エアコンの室外機などの設備は、水に浸かると使えなくなり、交換に費用と時間がかかります。家の外まわりに置く設備ほど浸水の影響を受けやすいため、設計段階から設置場所と高さを考えておくことが大切です。

設備の配置は、浸水被害の軽減や被災後の生活の早期復旧に大きく影響します。

高基礎・止水板を取り入れる際のポイント

高基礎と止水板は、水を家の中に入れないための代表的な対策です。効果がある反面、暮らしやすさや費用への影響もあるため、特徴を理解したうえで取り入れることが大切です。

高基礎のメリット・デメリット

高基礎の主なメリットとデメリットは次のとおりです。

床下の湿気対策には、基礎の高さに加えて、断熱方式に応じた換気・防湿計画が必要です。

特に気をつけたいのが、玄関まわりの段差です。若いうちは気にならなくても、年齢を重ねると階段の上り下りが負担になります。将来スロープや手すりを設置できるスペースを確保しておくと、長く住み続けやすくなります。

建物の高さが上がることで、地域によっては建築基準法などの高さ制限にかかる場合もあります。計画の早い段階で建築会社・工務店に確認しておきましょう。

高基礎にかかる費用

高基礎の費用は、基礎をどの程度高くするか、建物の大きさがどのくらいかによって変わります。基礎を高くするほどコンクリートや鉄筋の量が増え、玄関アプローチの階段や外構工事も必要になるためです。費用が変わる主な要素は次のとおりです。

見積もりを依頼する際は、標準的な基礎仕様からの変更に伴う追加費用を項目別に算出してもらうと、費用を比較・検討しやすくなります。

高基礎の採用によって建築費は増加しますが、床上浸水のリスクを低減できれば、被災後の床材や壁材、住宅設備の交換・修繕にかかる費用を抑えられる可能性があります。基礎の高さは、想定浸水深や敷地条件、追加工事費などを総合的に考慮し、建築会社・工務店と相談したうえで決定しましょう。

一戸建てに止水板を設置する方法

一戸建てで使われる止水板には、主に次のようなタイプがあります。

新築であれば、玄関やガレージの設計に合わせて着脱式を組み込むのが確実です。パネルは重さがあるため、家族の誰でも短時間で設置できるか、保管場所はどこにするかもあわせて考えておきましょう。

止水板の設置費用を助成している自治体もあります。東京都の例を挙げると、次のような制度があります。

※令和8年度の内容です。対象者や条件は自治体ごとに異なります。

東京都以外でも、止水板の設置を補助する自治体があります。工事の着手や止水板の購入前に、各自治体の公式サイトや助成制度の担当窓口で、申請時期と、交付決定を受けてから工事・購入を行う必要があるかを確認してください。

止水板だけでは防げない浸水経路

止水板を設置しても、水が入り込む経路は開口部だけではありません。見落としやすいのは次のような箇所です。

• 床下の換気口や、基礎と土台のすき間
• 給排水管や電気配線が外壁や基礎を貫通している部分
• 窓や外壁のわずかなすき間
• トイレや浴室、洗濯機の排水口（下水の逆流）

基礎と土台の間にすき間を設けて床下を換気する工法の場合、止水板で玄関を塞いでいても、水位がそのすき間の高さを超えると、そこから床下へ水が入ることがあります。止水板の効果を生かすには、基礎の換気方法や配管の貫通部の処理まで含めて、建築会社・工務店に浸水対策の考え方を確認しておくことが大切です。

止水板の高さを超える水には効果がない点も忘れてはいけません。止水板は浸水の深さが比較的浅い場合の対策と考え、想定浸水深に応じて高基礎や間取りの工夫と組み合わせるようにしましょう。

水害後の暮らしまで考えた家づくり

浸水を完全に防げなかったとしても、被害を1階の一部にとどめ、電気や給湯などの設備が無事であれば、清掃・乾燥や設備の安全確認を行ったうえで、生活の早期再開につなげやすくなります。水害に強い家とは、水を防ぐだけでなく、水害の後も暮らしを続けられる家ともいえます。

2階リビングという選択肢

2階リビングは、家族が長く過ごすリビングやキッチンを2階に配置する間取りです。1階が浸水しても生活の中心となる空間を守れるため、水害の多い地域で選ばれることがあります。住宅が密集した地域では、2階のほうが日当たりや風通しを確保しやすいという利点もあります。

その反面、買い物の荷物を2階まで運ぶ手間や、年齢を重ねたときの階段の負担といった点には注意が必要です。将来ホームエレベーターを設置できるスペースを確保しておく、1階にも寝室として使える部屋を設けておくなど、長い目で暮らし方を考えておくと安心です。

2階リビングまで取り入れなくても、2階にトイレやミニキッチン、収納を設けておくだけで、水が引くまでの間の暮らしやすさは大きく変わります。

分電盤やコンセントの高さ

設備の浸水対策は、大きな建物でも課題になってきました。令和元年東日本台風では、内水氾濫によって首都圏の高層マンションの地下にあった電気設備が冠水し、エレベーターや給水設備が一定期間使えなくなりました。これを受けて、国土交通省と経済産業省は電気設備を浸水から守るための「建築物における電気設備の浸水対策ガイドライン」をまとめています。主な対象はマンションやオフィスビルですが、電気設備を浸水しにくい位置に置くという考え方は、一戸建てにもあてはまります。

一戸建ての場合、分電盤は1階の玄関や廊下に設置されることが一般的です。浸水が想定される地域では、分電盤をできるだけ高い位置や2階に設置することを検討しましょう。浸水した部分とそれ以外の部分を切り分けられるよう、電気回路の構成や保護装置についても電気設備業者に相談しておきましょう。

1階のコンセントも、床から少し高めの位置に設けておくと、浅い浸水であれば被害を避けやすくなります。なお、浸水した電気設備をそのまま使うと、漏電や感電のおそれがあります。水が引いた後は、専門業者の点検を受けるまで使用を控えることが大切です。

給湯器や室外機の設置場所

給湯器やエアコンの室外機は、家の外の地面近くに置かれることが多く、浸水すると故障しやすい設備です。特に給湯器が使えなくなると、お湯が使えず、入浴や洗身に支障が出ます。設置場所は、次のように工夫できます。

• 給湯器は架台に載せたり、壁に掛けたりして設置位置を高くする
• エアコンの室外機は、2階のベランダや壁面の金具に設置する
• 貯湯タンクのある給湯器は、設置する基礎を高くする

太陽光発電のパワーコンディショナーや家庭用蓄電池も、水に浸かると使えなくなる設備です。停電時の電源として期待するなら、浸水しない位置に設置しておかなければ意味がありません。設備をまとめて検討しておくと、水害後の生活をより早く立て直せます。

見落としやすい下水の逆流

大雨による浸水被害は、屋外からの浸水だけでなく、建物内の排水口から水が逆流することで発生する場合もあります。下水道管の水位が上昇すると、建物からの排水が流れにくくなり、トイレや浴室、洗濯機の排水口などから水があふれるおそれがあります。

こうした被害を防ぐには、排水設備への対策も欠かせません。新築時には、逆流防止弁の設置や水まわりの床の高さについて、建築会社・工務店と相談しておくとよいでしょう。

特に、半地下の部屋や道路より低い位置にある水まわりは、排水の逆流による影響を受けやすいため、間取りや設備の配置を検討する際には注意が必要です。

水害に強い家でも備えておきたいこと

ここまでの工夫を取り入れても、水害のリスクがゼロになるわけではありません。建物の対策に加えて、想定を超える事態への備えや、家族の避難の計画まで考えておくことが、本当の意味での水害対策になります。

想定を超える浸水への備え

ハザードマップは、一定の規模の雨を前提に作られた想定です。実際の雨がその想定を上回ることもあります。2026年8月の「令和8年8月千葉豪雨」では、千葉県で線状降水帯が発生し、千葉市では24時間降水量が360ミリを超えて観測史上1位を更新しました。8月の平年の1カ月分の3倍以上にあたる雨が24時間で降ったことになります。

こうした雨では、川の氾濫だけでなく、下水道や水路で処理しきれない雨水があふれる内水氾濫も起こりやすくなります。ハザードマップで色が付いていない場所でも、浸水の可能性はあると考えておくことが大切です。

建物以外の備えとしては、火災保険の水災補償の確認が挙げられます。保険料を抑えるために水災補償を外している場合もあるため、契約内容を見直しておきましょう。支払いの条件は保険会社や商品によって異なるため、どの程度の浸水から補償されるのかもあわせて確認しておくと安心です。そのほか、貴重品や重要書類を2階にまとめておく、水のうや簡易トイレを用意しておくといった日頃の準備も役立ちます。

家だけでなく避難経路も重要

家が浸水に耐えられたとしても、周辺の道路が冠水すると、外へ出られなくなったり、救助が届きにくくなったりします。冠水した道路を車で移動するのは非常に危険で、特に周囲より低い位置を通るアンダーパスは、短時間で水が深くたまることがあります。

家を建てる際には、洪水や内水氾濫に対応する指定緊急避難場所など、安全な避難先と、そこまでの道のりを確認しておきましょう。自宅で安全を確保するには、家屋倒壊等氾濫想定区域に入っていないこと、浸水しない居室があること、水が引くまでの水・食料などを確保できることを確認する必要があります。これらの条件を満たす場合は、2階などにとどまる「屋内安全確保」も選択肢になります。どのタイミングで、どこへ避難するのかを家族で話し合い、早めに行動できるよう決めておくことが大切です。

土地と建物の両面から水害に強い家づくりを

水害に強い家づくりの出発点は、土地のリスクを知ることです。ハザードマップで想定浸水深を確認し、地形や過去の浸水履歴もあわせて調べておけば、その土地にどの程度の対策が必要かが見えてきます。

建物では、盛土や高基礎、止水板で水を家に入れない工夫をしながら、2階を生かした間取りや設備の配置で、浸水しても暮らしを続けられる備えを整えます。下水の逆流や配管のすき間など、見落としやすい浸水経路にも目を向けておきたいところです。

想定を超える雨が降る可能性を考えると、建物の対策に加えて、保険の見直しや、避難のルートと行動を家族で決めておくことも欠かせません。設計の初期から水害の想定を建築会社・工務店に伝え、一緒に計画を組み立てましょう。

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